不動産購入で利用する住宅ローンで7大疾病特約団信をつける人はどれくらいいる？

その中でも意外と知られていないのが“7大疾病特約”の存在です。

住宅ローンを検討していると、金利や手数料、団信の種類など、比較すべきポイントが次々と出てきますよね。特に団信は、万が一のときに家族の生活を守る大切な仕組みでありながら、細かい内容まで理解している人は多くありません。中でも「7大疾病特約」は、名前だけは聞いたことがあっても、実際にどんな保障がつくのか、どれくらいの人が利用しているのか、そして本当に必要なのか…と疑問が尽きない項目です。

この記事では、そんな7大疾病特約について、初めての方でもスッと理解できるように、丁寧に、そしてあなたに語りかけるように解説していきます。中古マンションの購入を検討している方、住宅ローンの選び方で迷っている方、団信の特約をどうするか悩んでいる方にとって、判断材料として役立つ内容をたっぷり盛り込んでいます。

厚生労働省「平成２９年（２０１７）患者調査の概況」より、入院患者数総数から試算すると、入院患者のうち約29.8%は、七大疾病による入院患者です。

生活習慣病は、生活習慣を原因として、発病する疾病です。反対に言うと、生活習慣が改善すれば、発病しずらいと言えます。

これらの七大疾病に対して保険を付加するのが、七大疾病特約なのです。

七大疾病特約団信の特徴とは

一般団信＋七大疾病

住宅ローンの団信にはさまざまな種類がありますが、7大疾病特約はその中でも保障範囲が広いのが特徴です。一般的な団信では「死亡・高度障害」が対象ですが、7大疾病特約では、ガンや心疾患、脳卒中など、生活に大きな影響を与える病気に対してもローンが完済される可能性があります。

例えば

ガンは診断されたらローン完済

脳卒中は入院をしたらローン完済

急性心筋梗塞は入院をしたらローン完済

他の糖尿病、高血圧性疾患、肝硬変、慢性腎不全は働けない状態が30日以上続いたらローン完済

と言った具合の保証内容があります。

30日以上働けない状態というのは、想像以上に深刻です。復帰できたとしても、すぐに以前のように働けるとは限りません。そんなときに住宅ローンが完済されるというのは、精神的にも経済的にも大きな支えになります。

また、万が一の際はその不動産を売って現金化する選択肢もあります。

人生においての万が一に備えるのが、団信の役割です。

7大疾病特約を付ける人はどれくらいいるのか

実はほとんどいない

ここまで読むと、「こんなに手厚いなら付けたほうが良いのでは？」と思うかもしれません。しかし実際には、7大疾病特約を付ける人は多くありません。理由はシンプルで、金利の上乗せが大きいからです。

ガン団信は0.1％程度の上乗せで済むことが多く、比較的利用者が増えています。一方で7大疾病特約は0.3％以上の上乗せが一般的で、月々の支払いに与える影響が大きくなります。そのため、費用対効果を考えて見送る人が多いのです。

また、7大疾病は高齢になるほど発症しやすい病気です。住宅ローンは35年で組むことが多く、35歳で借りれば完済は70歳。つまり、借金が大きい若い時期よりも、残債が少なくなった60〜70代で発症する可能性が高いのです。結果として「払った割に恩恵を受けにくい」という判断につながり、利用者が少ないという現状があります。

まとめ

あなたにとって本当に必要な保障とは何か

住宅ローンは、人生で最も大きな買い物のひとつです。その中で団信は、万が一のときに家族の生活を守るための大切な仕組みですが、特約を付けるかどうかは慎重に判断する必要があります。

7大疾病特約は、確かに手厚い保障が魅力です。ガンや心疾患、脳卒中など、生活に大きな影響を与える病気に備えられるのは大きな安心材料になります。しかし一方で、金利上乗せによる負担が大きく、発症リスクが高まるのはローン残高が少なくなる高齢期であることを考えると、費用対効果が合わないケースも多いのが実情です。

大切なのは、「自分と家族にとって何が最適か」を冷静に考えることです。医療保険でカバーするのか、団信で備えるのか、あるいは貯蓄で対応するのか。どれが正解というわけではなく、ライフスタイルや価値観によって答えは変わります。

この記事が、あなたの住宅ローン選びにおいて、より納得感のある判断をするための一助になれば嬉しいです。住宅ローンは“借りる”だけでなく、“守る”という視点も大切にしながら、あなたにとって最適な選択をしていきましょう。

土地と戸建ての情報発信はこちら　⇒　土地と戸建ての住宅メディア – 何も知らずに家を買うな