リフォーム済み物件を再リフォームする事例は、最近増えています。
単純に考えると、リフォーム済み物件を再リフォームすることはとてももったいないことのように感じます。
しかし、場合によっては、それが結果的にコスパが良い状態になることもあります。
本記事では、リフォーム済み物件をさらにリフォームする意義や、その際の注意点について掘り下げます。
- リフォーム・リノベーション済み物件の購入を考えている人
- 理想の間取りの物件がない
- リフォーム済み物件を一部リフォームして自分好みにすることを検討している
再リフォームをする理由
近年、リフォーム済みの物件が市場に多く出回っています。これらの物件はすでに改修が施されており、購入後すぐに快適な暮らしをスタートできるメリットがあります。
しかし、リフォーム済みだからといって必ずしも理想の住まいとは限りません。
住みたい間取りではない
リフォーム済み物件の多くは、不動産会社が、一般ウケを狙って施工されています。
どういうことかと言うと、誰にでも可もなく不可もなく受け入れやすい間取りやデザインに施工しています。
販売を目的としているため、売りやすい間取りやデザインのリフォームをします。
そのため、個人のライフスタイルや好みに完全に一致するとは限りません。
一部を自分好みにリフォームしなおすことで生活を充実させたいと考える人が一定数います。
性能向上のため
性能向上で、再リフォームする例として、二重サッシの設置がよくあるリフォームです。
二重サッシを設置する理由は、騒音を防ぐ目的があったり、断熱効果を高める効果があります。
他にも、最近は深型食洗器が人気なので、キッチンだけ交換を希望する人も多いです。
設備の老朽化
リフォーム済み物件の中には、水回りや電気設備が更新されていないケースもあります。
故障している状態で販売されることはあまりありませんが、水回りがリフォームされていない場合は、新品がいい人にとっては、そのまま使うのは厳しいでしょう。
バリアフリー化
段差をなくしたり、段差をなくすことは難しかったとしても、傾斜をつけて、なるべく段差にならないようにバリアフリー化することで、長期的に見たリフォームをすることもあります。
リモートワークスペース施工
最近は、在宅ワークが増えています。リモートワークができるように、一部リフォームすることもあります。
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再リフォームすることのデメリット
追加費用が発生する
リフォーム済み物件を購入したにもかかわらず、さらに改修を行うことは、単に費用が高くかかります。
キッチンの交換だけでも、施工する物にもよりますが、200万くらいすることもあります。
近隣の居住者の問題
つい最近、リフォーム工事をしていた部屋がもう一度リフォーム工事をする場合、近隣の居住者はもう一度騒音に耐えなければなりません。
少し嫌な顔をされてしまうかもしれません。
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売却時にリフォーム費用を乗っけっての販売は難しいと考えるのが無難
既にリフォーム費用が乗った状態で販売されている物件に対して、さらにリフォームをすることになるため、売却時に、そのリフォーム費用を乗っけて販売することは難しいと考えるのが無難です。
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リフォーム済み物件を再リフォームすることはもったいないのか
リフォーム済み物件を再リフォームすることはもったいないのかどうかをパターンごとに検討してみましょう。
リフォーム済み物件が2,500万円 リフォーム前物件が2,000万円と仮定します。
2,500万円の物件をそのまま購入するので、追加リフォーム資金無し
2,000万円を買ってフルリフォーム1,000万円をかけた場合は、合計で3,000万円です。
2,500万円の物件を買って再リフォーム費用300万円をかけた場合は、合計で2,800万円です。
フルリフォームするよりも、再リフォームしたほうが合計費用が安く済んでいます。
再リフォーム費用の額にもよりますが、一からフルリフォームをするよりも、再リフォームするほうがコスパが良いケースもあります。
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再リフォームがおすすめの人
- 求める間取りの理想が高い人
- 求める部屋のデザインが特殊
再リフォームがおすすめできない人
- 予算重視の人
- 間取りやデザインについて、ある程度妥協ができる人
まとめ
リフォーム済み物件の再リフォームは提案されない限りあまり思いつかない選択肢でしょう。
不動産屋ではあまり提案されない方法です。
フルリフォームか、リフォーム済みかで提案されがちではありますが、希望する内容や、ライフスタイルによっては、再リフォーム案がコスパが良いこともあります。
ぜひ、検討してみてください。
